大野 富彦准教授
経営学、サービス・マネジメント、経営組織論
・出身地： 東京都
・最終学歴／学位：中央大学大学院総合政策研究科総合政策専攻博士後期課程修了／博士（総合政策）中央大学
・研究室：10号館（情報学部棟606）
・所属学会：日本経営学会、組織学会、日本観光研究学会、日本観光経営学会、地域デザイン学会、経営情報学会、国際戦略経営研究学会、社会情報学会
・担当科目： 経営学入門、経営組織論、事例研究法
研究概要
観光地・温泉地の価値共創プロセスとそのマネジメントのあり方について、個別企業 （旅館等の宿泊業が中心）と地域の両面から研究している。
研究テーマ
- サービス産業の場に着目した組織マネジメント
- 地域企業のCSV（Creating Shared Value）
- 観光地・温泉地における価値共創プロセスとマネジメント
代表的な研究業績
「観光地経営におけるDMOと地域ステークホルダーの関係構築プロセス－「場」の理論を基にした雪国観光圏の考察－」『群馬大学社会情報学部研究論集』，第26巻，pp. 15-34，2019年．
「旅館の仕事と働きやすさ・働きがいに関する一考察―伊香保温泉旅館ホテル天坊の接客部フロントサービス従業員の声を基に―」『観光研究』，Vol.28, No.2，日本観光研究学会，pp.57-67，2017年．
「サービス業の表舞台を支える舞台裏のマネジメント－旅館業の「場」に着目したアプローチ－」『群馬大学社会情報学部研究論集』，第22巻，pp.1-18，2015年．
「価値創造における市場情報活用のフレームワーク－お客様相談室のケースを基にした考察－」『HOSPITALIT』，第19号，日本ホスピタリティ・マネジメント学会，pp.43-51，2012年．
「顧客関係の新展開－資源としての顧客に着目した戦略に関する研究－」『経営情報学会誌』，第15巻[第3号]，経営情報学会，pp.25-35，2006年．
専攻分野・研究内容紹介
私の専門は経営学です。経営学は主に企業について研究します。といっても？？？だと思いますので、スマートフォン（以下、スマホ）を例にとって説明しましょう。
スマホを製造・販売している企業は複数あり、皆さんはそのなかから自分好みの企業と機種を選んで購入しているはずです。これを企業の側からみると、「どうすれば自社製品を選んでもらえるか」、「どうすればライバル社に勝てるか」、「製品を効率的につくるにはどうすればいいか」等、経営上の課題を見つけ解決しようとします。経営学とは（とても乱暴な整理ですが）こうした経営上の課題解決に役立つ考え方を提供する学問です。
私は、経営学に魅かれて学者になったわけですが、経歴は少し変わっています。大学時代は法律を専攻し、卒業後は銀行系のシンクタンクに就職しました。まさか自分が学者になるとは思っていませんでした。働いているうちに経営に興味を持ち（その時はまだ学問としての経営学ではありません）、また、独立したいという身勝手な思いもあり、会社を辞めてコンサルティング事業を始めました。この頃から学問としての経営学を意識し出します。コンサルティング事業では、多くの、そして様々な業種の企業や団体と仕事をさせてもらいました。コンサルタントとして仕事をしていくなかで、（上手く説明できないのですが）違和感を持ち始めます。企業の方は本当に自分で考え抜いて意思決定しているのだろうか？経営学に出てくる言葉を適当？に使ってそれらしい行動をしているつもりなのではないか？といったものです。つまり、表面的にはそれらしい振る舞いをするものの、そこに奥深さはなく、なんだか軽々しいのでは？といった違和感です。もっと原理的な内容をもとにした思考訓練が企業の方や学生には必要なのではないかといった、これも身勝手な思い（その時は勘違いだったのかもしれません）を持って学者を志し、大学院に入り直しました。
2008年に学位をとった後、新潟のある私立大学にお世話になり、2011年10月に群馬大学に移ってきました。以上のようにちょっと変わった経歴で、また、学者としてのスタートも遅いのですが、原理的な内容にこだわることは決して勘違いではなかった、と思っています。
さて、研究に話を移します。私は、企業や地域が価値を創造し成長していくプロセスに関心を持っています。ここ数年は、観光地・温泉地の価値共創プロセスとそのマネジメントについて研究しています。若干やわらかめに言うと、観光地・温泉地に訪れる顧客、働く人々、パートナー企業、そして地域の人々と共にどのように価値を創るかについて、経営学の諸理論とインタビューなどで得た情報をもとに考察しています（定性的研究になります）。
最後に、教育に対する考え方を述べます。原理的な内容をもとにした思考訓練は譲れませんので、講義では、経営学の諸理論をまずおさえ、知識の引き出しを増やします。そして、ゼミでは、企業等の活動について、理論を応用して分析し自分の考えを持つことを重視しています。こうした取り組みが、社会に出てからの意思決定や行動に役立つと考え、それが企業の成長そして日本の成長へとつながると信じています。